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スマホ料金 目指すは月5000円未満

  世の中の携帯電話は急速にガラケイからスマホに移行しており興味を持っているシニア世代の方も多いのでは…。と言う事でここでは料金の解説記事をお届けします。なお外出頻度が少なく割高な料金がもったないと考える方は街中で急速に普及しているwifiスポットや家の中で簡単にアクセスして使える通信料無料のアイパッド等タブレット端末の使用をお勧めします。

  多くの人が「家計に対する大きな負担」と、不満に感じているスマートフォン(スマホ)の料金。まずは料金の仕組みをきっちり理解して、節約のポイントを見極められるようになろう。スマホの毎月の固定料金は6000~7000円のケースが多いが、目指すは「月5000円未満」だ。

 スマホにかかる月額料金の構造を整理すると、図1のようになる。耳慣れない要素も多いかもしれないが、3つに整理すると分かりやすい。
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 まずは「固定費」。スマホをインターネットに接続して使ううえで、「基本料」「ネット接続料」「パケット定額料」の3つは避けて通れない項目だ。携帯電話会社やプランによって異なるが、3項目を足すとスマホの固定料金は7000円程度になる(図2)。NTTドコモの場合は、通信量が少ない人向けのパケット定額プランがあり、これより1000円ほど安くできる。
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 2つめは、日々のスマホ利用に関わる料金。音声通話にかかった「通話料」や、留守番電話やアプリ使い放題パックなどの「オプション料金」のことだ。これは利用者の使い方によって大きく変わる要素で、いずれも削減可能だ。

■カギを握る本体購入法
 3つめは、スマホ本体(端末)の購入に関わる料金。実はここがスマホの毎月の料金を大きく左右する重要ポイントとなっている。一見、「一括」で買うか「分割」で買うかくらいの違いしかなさそうだが、「月々サポート」(NTTドコモのサービス名称)という端末の割引制度があり、それによって安くもなれば高くもなる。

 日経PC21誌が2013年春に実施したスマホの月額利用料(通信料含む)に関するアンケート調査では、月々のスマホの利用料が5000円未満と安い人が約15%と少なからずいた。「さっき『固定費が7000円程度』と書いたのに、月額5000円未満なんておかしいじゃないか」と思う人もいるだろう。そのトリックを解くカギが、この割引制度にある。

 では、端末価格について詳しく見ていこう。販売店などの店頭には、図3のような価格に関するパネルが掲げられている(NTTドコモの例)。
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 スマホ本体の価格は、「現金販売価格」の欄を見ればよい。スマホは高価で、たいてい6万~8万円ほどする。一括で買うなら、契約時にこれをまとめて支払う。一括払いが厳しい人は、2年間の分割払い(割賦)を利用すればよい。毎月払う金額が、「分割支払金(24カ月)」欄に書かれている。これは一括払いの金額を単純に24で割った額で、金利などもかからない。

 分割支払金の右の「月々サポート最大割引額」欄に書かれているのが、前述した端末価格の割引だ。端末価格の分割払いの負担を抑えるために用意した制度で、2年にわたってスマホの料金が割り引かれる。「▲7万8120円」(図3、MNPの場合)と書かれているのは2年間の総額で、その下にある「▲3255円/月」が毎月の割引額だ。

■MNPは節約効果が大
 月々サポートの額は、「他社からの乗り換え(MNP)」「新規契約」「機種変更」で異なり、MNPの場合の割引額が大きい。MNPとは、電話番号を維持して、他社から乗り換える方法のこと。各携帯電話会社は、自社に移ってくれる人に大盤振る舞いをしているのだ。

 MNPで他社からNTTドコモに移るという前提で、最新のスマホを一括払いと分割払いしたときの月額料金を比べてみよう(図4)。一括で買うと毎月の分割代が要らず、月々サポート割引は適用されるため大幅に安い。
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 図4の一括払いの「3825円」はあくまでも最低維持費なので、実際にはこれに通話料やオプション料が加算される。とはいえ、それらを安めに抑えられれば、月5000円未満の運用も可能になる。さらに、ショップによっては、MNPで移った人を対象に現金や商品券でキャッシュバックを実施する場合もある。

■メールアドレスは引き継げず
 こう書くとMNPはいいことずくめに思えるが、もちろんデメリットもある(図5)。
 MNPでは、電話番号は引き継げるが、携帯電話会社のメールアドレスは引き継げない。元の携帯電話会社で割引を受けている場合も、当然引き継げない。また、月々サポートを受けるには条件がある。NTTドコモとauは、パケット定額プランへの加入が必要だ(図6)。
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 月々サポートの額は、端末により異なる。携帯電話会社はこの額を変えることで、端末の売れ筋を誘導しているのだ。機種によっては、月々サポートの額が、端末の分割代金より大きくなることもある。この場合は、その差額分が利用料金から引かれる(図7)。
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 家電量販店などでスマホを購入する際は、購入時の頭金を値引く代わりに、有料オプションへの加入を勧められるケースがある(図8)。激安ショップでは、20個などの大量のオプション加入を前提に、大幅に端末代を値引くこともある。こうした場合は、加入したらできるだけ早く解約するとよい(即解約しても1カ月分の料金はかかる場合がある。また、2カ月など最低利用月数を指定される場合もある)。

■まずはMNP、ダメなら通話見直し
 今の料金体系は同じ携帯電話会社の端末を長く使い続ける人より、MNPを使って携帯電話会社を変えていく人に有利になっている(図9)。このため、携帯メールのアドレスが変わっても問題ない人は、MNPを検討したい。
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 MNPが難しい人は、抜本的な料金プランの変更は難しいので、音声通話やオプションを見直そう。電話番号も変わってもいいという人や、スマホでは通話しないという人なら「格安SIM」という第3の方法も取れる。月額980円の激安運用も可能だ。
                (フリーライター 岩元直久)

[日経PC21特別編集『通信料金まだまだ下がる!』を基に再構成]
[参考]日経PC21 特別編集『通信料金まだまだ下がる!』(2013年7月31日発売)は、スマホやタブレットの通信料金を下げたり、無料で使えるWi-Fiを活用するノウハウなどを紹介。スマホの料金については、料金体系に関する基礎知識からMNP・機種変更で受けられる各種割引サービスの詳細などまで、初心者にも分かりやすく解説している。
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by syojyu-hansin | 2013-10-03 18:01 | パソコン/IT関連情報 | Trackback | Comments(0)